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2009年5月

世界大戦なんてあり得るか?

北朝鮮を追い詰めると暴発して世界大戦になるから、あまり制裁をすべきでない。ほどほどに。という評論家がテレビで活躍している。

彼らが何を狙っているのかは私はわからないが、彼らの標榜する平和愛好家であることだけが動機ではないような気がする。

大体、北朝鮮が暴発した場合、北に味方して世界大戦の北朝鮮側に立とうという国があるのだろうか?中国?ロシア?

両国とも、自国の利害に極めて聡いことでは定評がある。今世界中を敵に廻してまで北朝鮮の味方をする筈がないではないか?そんな利益が何処にあるというのか?

すると、北朝鮮が暴発することは、世界中を敵に廻して、北朝鮮一国が戦うことになる。何日もつだろうか?1週間?1日?ミサイルも弾薬も石油も食料も直ぐに枯渇してしまうことだろう。

北朝鮮が暴発する時は自国の滅亡が避けられないと確信した時だろう。その時には地球全体を道連れにしたいと独裁者は考えがちだ。中国・韓国・日本の都市に多少の被害は免れないかもしれない。しかしそれを世界大戦とは普通呼ばないだろう。

要するに先の評論化連中は、一般人を脅迫して北朝鮮に有利にことを運ぼうとしていることになる。それは北朝鮮の工作員がやることだ。

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マーリー―世界一おバカな犬が教えてくれたこと

マーリー―世界一おバカな犬が教えてくれたこと

マーリー―世界一おバカな犬が教えてくれたこと

4.63点 (250 人)


早川書房
ジョン・グローガン, 古草 秀子

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このイヌに比べれば、我が家のイヌはまだましだ、と誰でも思うことが出来る。それほどこの犬のばかさ加減は尋常でない。しかも体重45キロ。ああ、内のイヌは小さくて良かったとしみじみ思う。(バカさは似たようなものだが)

しかし、このバカイヌの可愛らしさ。
このイヌに注ぐ著者夫妻の純粋な愛。
イヌも懸命にその愛に応えるのだが、なにしろ生まれ付いてのオッチョコチョイ。結果としては飼い主に迷惑のかけどおしになる。辛抱強く後始末をする筆者夫婦。

夫妻には3人の子どもが生まれ、バカイヌも年老いる。そして必ず来るお別れ。

読む者は、バカイヌの美しい心に触れることが出来る。

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悲鳴を上げる中国農業 ある教授が農村で目にした“悲惨な病理”

素晴らしい記事に会いました。表記の記事。空恐ろしくなります。

中国の水・土・農民の実態について15年来の研究の成果を『農民も土も水も悲惨な中国農業』(朝日新書)の著者、高橋五郎教授が語っています。

この状態が今後長く続くとは到底思えません。

一体将来何が起るのか、その結果、日本の食料事情はどうなるのか?

教授はそこまでは述べません。研究してきた現状を淡々と語るだけです。それは多分私達一人一人が考えないといけない問題なのでしょう。手始めに彼の著書を読んでみることにします。

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ワクチン後進国日本の惨状

岩垂広・週刊東洋経済 2009.5・2-9

豚インフルエンザで俄かにワクチンに関する議論が増えてきた。この記事は多分「豚インフルエンザ」問題以前に書かれたものだろうが、官僚組織による日本の遅れに慄然とする。以下にその内容を紹介する。
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昨年12月、日本で20年ぶりの新規ワクチン「アクトヒブ」が発売された。これはHib感染症を予防する小児用ワクチンで120カ国以上で既に使われている。日本では米国よりも20年以上遅い発売だった。

ワクチン売り上げ世界首位の小児用肺炎球菌ワクチン、子宮頸がん予防ワクチンも承認申請中。しかし、ロタウイルスワクチンや帯状疱疹ワクチンは欧米諸国では発売されているが、日本では承認申請も行われていない。

日本では1987年の水痘ワクチン以来、世界標準といえる新規ワクチンが承認されて来なかった。

いままでワクチンの副作用で国が訴えられると、殆ど国が敗訴してきた。それで担当課長は任期中にリスクを取りたがらない。責任を行政担当課だけに 負わせずに、米国の米国予防接種諮問委員会のように行政、医師、研究者、公衆衛生専門家、消費者からなる委員会が承認・普及を促す仕組みを作るべきだ。

しかも、日本のワクチン行政は局をまたいで細分化されている。

米国では、米国予防接種諮問委員会の勧告に基づいて関連法が継続的に改訂されているが、日本では主要な予防接種法の改訂は14年前に行われたきりで、この間、新規ワクチンが一つ予防接種計画に加えられただけ。

接種費用の問題も大きい。日本では定期接種ワクチンはインフルエンザを除き原則全額公費負担だが、諸外国に比べて種類が少ない。任意接種の費用は高い。その結果、定期接種ワクチンの接種率95%に対して、任意接種ワクチンのそれは約30%止まり。

WHOの分析によると、米国のケースではワクチン接種費用1ドルにつき、2~27ドル相当の医療費が削減できると言う。だが、日本ではワクチン公費負担の出所は自治体の一般財源であり、医療費を削減しても自治体の財源に恩恵は無い。

一方、定期接種に入れられるかどうか分からないことが、メーカーにワクチン開発投資をためらわせている。

日本では1976年の麻疹・風疹ワクチン以後新たに定期接種に組み込まれたものはない。
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相変わらずのお役人のエゴ。まったく日本はどうしようもない国に成り下がったものだ。我々が諦めずに声を上げ続ける以外にないのだろう。

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